大学中退した後の進路は？グローバルに活躍する未来への手引

高等教育を途中で中断することはリスクが高いように見えますが、学費や生活費の高騰により中退を余儀なくされる学生が多いのが現状です。文部科学省の調査によると、2022年度に全国の国公私立大と大学院、短大、高等専門学校を中退した学生は6万3098人、全学生の2.09%を占めています。

しかし、「中退」は必ずしも「不安定な未来」を意味するものではありません。その先の未来設計を組んでいる場合は、吉と出る場合もあります。

米国の調査機関 Intelligent によると、2024年現在、約半数の米国企業が学士号（ 四年制大学を卒業して得られる学位）を募集要件から外すことを計画していることが明らかになりました。学費や生活費の高騰の影響により、学位よりも経験を重視する傾向が強まっています。日本企業の調査結果は見つかりませんでしたが、米国企業の傾向は後々日本企業にも取り入れられることが予想されます。

また近年の日本企業の傾向として、国内消費力の低下に伴い、海外への新規事業参入や事業展開が多くみられます。しかし、2023年の日本の英語力は113ヶ国中87位と依然低く、先進国では最下位であるのが現状です (EF EPI 調べ)。特に若年層での英語力低下が目立つ結果となっていることから、中退後に英語力を磨き、それを武器として就職活動に取り組むことは、自身の市場価値を上げることにも繋がるのではないでしょうか。（自分の得意・好きなこと） × 英語力＝グローバルなキャリア形成

しかしまず第一に、中退後の未来を考える上で一番重要なことは「自分が何をしたいか」です。ゴールは人により様々ですが、先にゴールを設定することで、中退後の時間を無駄なく過ごすことが出来ます。例えば、「語学力を身に付けてホスピタリティ業界で活躍したい」という明確な目標がある場合は、中退後すぐにすることは英語学習です。

また、学校という縛りがなくなった今、日本に留まる必要はあまりありません。いっそのこと、日本で必要資金を準備する間に英語を学び、準備が整い次第「ワーキングホリデー制度」を利用することも可能です。渡航後は、現地の語学学校で本格的に英語学習を開始し、ホスピタリティ業界に就職するのも一つの選択肢です。将来就職したい日本企業も、海外での同業界での就労経験は大きく評価することでしょう。

★「ワーキングホリデー制度」とは、　二国・地域間の取決め等に基づき、各々が、相手国・地域の青少年に対し、休暇目的の入国及び滞在期間中における旅行・滞在資金を補うための付随的な就労を認める制度です（外務省）。日本は、令和5年8月1日現在、29の国と地域との間で同制度を導入しており、カナダ、オーストラリア、イギリスを始めるとする29か国とのワーキングホリデー協定が行われています。

「中退」という大きな決断は容易なものではありません。「新卒で就職」という典型的なレールから外れることの不安もあるでしょう。しかし、その決断を後悔のないものにするためにも、進路について真剣にご自身と向きあってみましょう。その中で、「海外で学びたい」、「海外で就労したい」というご希望がありましたら、EFにお問い合わせください。EFでは、毎月留学フェアや無料説明会を開催しています。

【EFのワーキングホリデー支援プログラムはサポート料が無料！】
渡航前
・無料英会話レッスン：ネイティヴスピーカー相手に会話力を鍛える
・専属カウンセラーからの学習計画のアドバイス
渡航後
・現地で履歴書の書き方チュートリアル
・英語でのインタビュー対策
☆EFでお申込いただければ、ワーホリ費用を節約しながら、しっかり英語力を伸ばすことができます。

出典
・「2022年度の学生中退、6万3千人　文科省調査」ー日本経済新聞（アクセス日：2024/02/06)
・”NEARLY HALF OF COMPANIES PLAN TO ELIMINATE BACHELOR’S DEGREE REQUIREMENTS IN 2024” ーIntelligent (アクセス日：2024/02/06)
・EF EPI 世界最大の英語能力指数 ランキングーEF （アクセス日：2024/02/06)
・「【2024年版】ワーキングホリデー(ワーホリ) : 国ごとの特徴・費用・現地での仕事探しについて」ーEF （アクセス日：2024/02/06)
・ワーキング・ホリデー制度ー外務省（アクセス日：2024/02/06)